投資信託かETF（上場投資信託）か迷っている投資挑戦者の皆さんへ！比較してみました

投資信託とETFを比較

投資信託とETFを比較

コロナショックの影響が続く最近の相場環境ですが投資ブームには陰りが無いようです。SBI証券などのネット証券でも新規口座開設数が最多になったというニュースが流れましたしね。

多くの人は最初の投資先に投資信託を選ぶと思います。投資先をインターネットで調べると米国株インデックスに投資する投資信託を勧める投資ブロガーが多くいますからね。影響は大きいです。

そこで、さらに調べていくとETFという存在に気付くと思いますが、この二つは結構な悩みどころなんですねメリットデメリットが一長一短ですから。そこで投資に挑戦しようという方々の為に分かりやすく比べていきたいと思います。

f:id:katsurao:20190411155933j:plain

価格はどの様にして決まるの

投資信託の価格は株式のように証券取引所が開いている間中、リアルタイムで変動するのではなく、夕方の6時ぐらいに1日に1回だけ発表される。当日の15時までの注文はその日の夕方に売買され、15時を過ぎると翌日分の価格で売買される。

ETFは価格は株式のように証券取引所が開いている間中、リアルタイムで変動するため購入や売却もリアルタイムで行える。

投資信託は積み立てに向いている

投資信託は1円単位で購入ができるため毎月一定額を積み立てる投資法にむいている。最低購入金額が設定されているものもあるが一般の人が購入するに適した投資信託は少額購入が可能なので気にする必要はない。

ETFは購入単位が決められているので毎月一定額の積み立て投資には向かない、安い物なら数千円だが高いもので50万円程必要になる場合もある。株式と同じように取引されることが多い

購入手数料は投資信託が有利

投資信託は有料と無料の場合があるがインターネット証券で優良な投資信託を買う場合には無料と思って間違いない、もしも、有料の場合はその投資信託が買うに値しないものである可能性が高いので再考すべき！

ETFの場合は各証券会社の株式購入と同額となる、一部ノーロードETFに指定されたものは無手数料となるのでその中から選ぶのが良いだろう。

本当の自由を手に入れる　お金の大学 [ 両＠リベ大学長 ]

価格: 1650 円
楽天で詳細を見る

分配金は出るの？

投資信託により異なるが、分配金が出ると税金を取られたうえに投資信託の価格も下がるので良い事がない。分配金を再投資という選択を取る人もいるが税金を払った後に再投資するので税務署に寄付しているだけの愚策である。

ETFが保有する株式や債券から受け取った配当金や利息が分配金として払い戻される。もちろん税金を取られるので長期投資としては分配金の出ない投資信託の方が有利。

※分配金を受取らない方が税金を支払わずに再投資できるため資産運用的には有利になる。

ETFは貸株制度を利用できる

保有しているETFを証券会社に貸し出すことで金利（0.1~0.25％程度）を受け取ることができるが、貸し出した証券会社が倒産すると返してもらえない、SBI証券や楽天証券などの大手ネット証券に倒産の心配がないと判断するなら利用するのも良いだろう

投資信託では利用できない。

ETFが信託報酬が若干安い

信託報酬とは投資信託やETFを保有している間に発生する手数料のようなもの

ETFの方が若干であるが有利。数年前まではETFの方が安かったが最近は信託報酬の値下げ合戦があったため差は余りなくなっている。

※ブログ主の見解では0.2％を切っている事が優良な投資先かどうかの判断基準になるので真っ先にチェックしてもらいたい

つみたてNISAなら投資信託

投資信託を長期的に積み立てていく予定ならば「つみたてNISA制度」を勧める、売却益に税金が掛からなくなるのは勿論だが、通称ぼったくり投資信託といわれるような不良投資信託は「つみたてNISA」で購入できないのが初心者にはなによりのメリット

一般NISAを利用してETFを購入することができるが最長5年のため長期投資には向かない。短中期的な取引をすることがメインの制度なので初心者の方にはお勧めできない。※「つみたてNISA」と「一般NISA」のどちらか片方しか利用できないので、長期的な運用をしたいのなら「つみたてNISA」を選んだ方が無難

購入できる証券会社はネット証券が必須

投資信託、ETF問わず良好な資産運用を行うためにはSBI証券などのインターネット証券口座の開設が必須、銀行や店舗型の証券会社では無駄な手数料を取られることが多い。

まとめ

	投資信託	ETF（上場投資信託）
価格決定	1日ごと	リアルタイム
購入単位	1円から	1単位ごと
手数料	無料	一部無料
分配金	投信毎に異なる	出る
貸株制度	利用できない	利用できる
信託報酬	ETFの方がやや安い
NISA	つみたてNISA	一般NISA
証券会社	インターネット証券が必須